共同研究

令和5年度

ポストコロナにおける東京の魅せ方

（公財）東京観光財団とタイムアウト東京は、共同研究『ポストコロナにおける東京の魅せ方　タイムアウトエディターの視点から』を実施しました。本研究では、パンデミックを経て変化した人々の生活様式や旅行マインドに、地域のブランディングや魅力発信を最適化するために、改めて「インバウンド目線」で地域の魅力の深掘りに必要なことを検証しました。1968年にロンドンにて創刊されたシティガイドであるタイムアウトの世界6都市のエディターとの座談会を通して見えてきた、東京の魅力や特徴、守るべき個性から、ポストコロナ期により的確に地域が魅力を訴求するためのヒントを探ります。

「ポストコロナにおける東京の魅せ方　タイムアウトエディターの視点から」共同研究報告書

オーバーツーリズムを防ぐために～東京・台東区での検証を踏まえて～

（公財）東京観光財団と株式会社リクルートの観光に関する調査・研究、地域振興機関「じゃらんリサーチセンター」、及び台東区は、共同研究『オーバーツーリズムを防ぐために～東京・台東区での検証を踏まえて～』を実施しました。本研究では、オーバーツーリズムの現状整理や国内／海外各都市の定量比較によるオーバーツーリズム状態の分析を行った上で、東京・台東区を例に具体的な検証を行うことで、地域が具体的に取り組むべきポイントや対策の方向性を明らかにしました。オーバーツーリズムの問題を顕在化させないために、地域はどのような点に気をつけながら観光を推進すればよいのか、本研究がその考察の一助となれば幸いです。

「オーバーツーリズムを防ぐために～東京・台東区での検証を踏まえて～」共同研究報告書

A NET ZERO ROADMAP FOR TRAVEL & TOURISMから読み解く脱炭素に向けた具体的アクションの考察

（公財）東京観光財団と株式会社JTB総合研究所は、World Travel & Tourism Councilが発表した調査レポート「A NET ZERO ROADMAP FOR TRAVEL & TOURISM」を国内で初めて翻訳し、その内容をもとに、特にCO2排出量算定が難しいと言われる「旅行会社」の脱炭素における課題やステップを考察し、必要な取組を共同研究報告書としてまとめました。環境分野における「持続可能な観光」を一層推進するためにも、本研究の成果が皆様のお取り組みの一助となれば幸いです。

「A NET ZERO ROADMAP FOR TRAVEL&TOURISMから読み解く脱炭素に向けた具体的アクションの考察」共同研究報告書

翻訳版「旅行・観光業のためのネットゼロ・ロードマップ旅行・観光業界に向けた新たなターゲットフレームワークの提案」

令和4年度

東京の観光産業の広がり（観光バリューチェーン）を可視化する

　（公財）東京観光財団と株式会社ワールド・ビジネス・アソシエイツは、共同研究「東京の観光産業の広がり（観光バリューチェーン）を可視化する」を実施しました。「裾野が広い」と言われる観光産業ですが、旅行者と直接接する機会の多い、宿泊施設、交通事業者や大規模イベント施設等が観光事業者としてイメージされ易い一方、その先に間接的にどのような業種が関わっているかはあまり認知されていません。本研究は、こうした観光産業の構造への、より一層の理解促進を目的に、間接的に関与している業種までを含めた観光産業の付加価値創造の連鎖を「観光バリューチェーン」と呼び、都内のホテルとスポーツイベント事業者を軸に、どのような業種と繋がり、どれほどの雇用創出があるかを算出し、バリューチェーンのマッピングを試みました。本研究成果が、地域全体で「持続可能な観光」を推進する上でも、一助となれば幸いです。

「東京の観光産業の広がり（観光バリューチェーン）を可視化する」共同研究報告書

大規模スポーツイベント事業「バリューチェーンマップ」

宿泊事業「バリューチェーンマップ」

東京都内と東京を起点とした「脱炭素旅」の検証

（公財）東京観光財団と一般社団法人JARTAは、『東京都内と東京を起点とした「脱炭素旅」の検証』をテーマとした共同研究を実施しました。国内外の各業界で加速する「脱炭素」の取組。観光業界でも環境負荷軽減への各種取組がこれまで以上に意識されています。本研究では、観光部門として脱炭素にどう貢献できるかを考えるにあたり、東京及び東京を起点とした京都への旅行の移動にかかるCO₂排出量を、既存の各種算定ツールで可視化し、交通手段によりどのような違いがあるかを検証し、そこから見えた課題と今後必要な取り組みの方向性について検討しました。環境分野における「持続可能な観光」を今後一層推進するためにも、本研究の成果が、観光業界の皆さまがこれから脱炭素に取り組むにあたっての一助になれば幸いです。

『東京都内と東京を起点とした「脱炭素旅」の検証』共同研究報告書

「サステナブル」を軸にインバウンド旅行者の誘客を促進できるか

（公財）東京観光財団と株式会社リクルートの観光に関する調査・研究、地域振興機関『じゃらんリサーチセンター』は、マーケティング観点における持続可能な観光の共同研究を実施しました。世界的に関心が高まる「サステナブル・ツーリズム」ですが、誘客につながる観点と、受け入れや地域マネジメントに必要な観点は異なります。本研究では、 Slow/Rural/Eco/Made in Tokyo等のキーワードを中心に都内のコンテンツを「東京サステナブル情報マニュアル」にまとめ、主に欧米豪のミドル富裕層を対象とした旅行会社へ綿密なヒアリングを実施。欧米豪のインバウンド客が旅行計画を立てる際、サステナブルな旅行体験等がどれほど誘客のフックになるのかを検証したものです。また、研究で得た知見をもとに、観光関連事業者が参考にできる「サステナブル情報整備指南書」も作成しました。ぜひご活用ください。

『「サステナブル」を軸にインバウンド旅行者の誘客を促進できるか』共同研究報告書

東京サステナブル情報マニュアル

サステナブル情報整備指南書

令和３年度

観光施設におけるMEO対策の効果検証

（公財）東京観光財団とTAKAO 599 MUSEUM及び（株）リーゴは、共同研究「観光施設におけるMEO対策の効果検証」を実施しました。本研究では、3か月間にわたってTAKAO 599 MUSEUMがGoogleビジネスプロフィールを運営し、来訪者及びサイト閲覧数等にどのような変化があったかを検証しました。旅行者と観光施設の接点はデジタルプラットフォームが主流となり、今後、業界においてもますますデジタル化が加速することが予想されます。手軽なDX策として今注目されているGoogleビジネスプロフィールの観光施設における運用について、具体的な対策や効果についてまとめております。ぜひご覧ください。

「観光施設におけるMEO対策の効果検証」共同研究報告書

海外メディアジャーナリストの視点から振り返る東京2020大会～東京の観光プロモーションにどう活かせるか～

　（公財）東京観光財団とカスタムメディア（株）は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「大会」という。）の観光におけるレガシーを考察するため、海外メディアの依頼により大会を取材した在京ジャーナリストとの座談会を実施致しました。本研究では、海外メディアの大会に関する報道内容や印象等をヒアリングし、ジャーナリストたちの意見をもとに、大会の観光面における包括的な評価をまとめております。今後、海外に向けた東京のセールス、プロモーションのための参考として、多くの皆様にご覧いただければ幸いです。

「海外メディアジャーナリストの視点から振り返る東京2020大会～東京の観光プロモーションにどう活かせるか～」共同研究報告書

DestinationNEXT Futures Study2019/OrganizationNEXTから見るアフターコロナのDMOの役割について

　（公財）東京観光財団と（株）ワールド・ビジネス・アソシエイツは、米国MMGY Next Factor社による DestinationNEXT Futures Study 2019及びOrganizationNEXTの2つのレポートを活用し、「アフターコロナの DMOの役割について」の考察を行いました。DestinationNEXT Futures Study2019の和訳及びOrganizationNEXTと合わせた本格的な論考は国内初です。

多くの観光推進機構並びに観光業界関係者の皆様にお読みいただければ幸いです。

「DestinationNEXT Futures Study2019/OrganizationNEXTから見るアフターコロナのDMOの役割について」共同研究報告書

DestinationNEXT Futures Study 2019_JP翻訳